副業を始めたいけど周りにバレないか心配な方、たくさんいらっしゃると思います
私も始める前はとても悩んでいました
もしかしたら副業を始めないための、言い訳探しをしていたのかもしれません
そこでそんな言い訳を吹き飛ばすために、副業がバレる主な原因と対策をわかりやすく解説していきます
この記事で伝えたいこと
- 副業のバレる５つの原因
- それぞれの必要な対策
- バレる可能性は０%にはならない
- リスクを知って受け入れた上で副業に臨みましょう
副業がバレる５つ原因と対策
自分で喋ってバレる
一番多いパターンではないでしょうか
副業は孤独です
本当に成果が出るかわからない中で続けていきます
そんな中で誰かに相談したい、話を聞いてほしい
そのような理由で喋ってしまう場合があります
そして次に問題なのが
副業で大きな利益が出た！誰かに自慢したい！などの理由で喋ってしまう場合です
一緒に喜んでくれる人も中にはいますが、嫉妬や妬みからよく思わない人もいます
思わぬところで足を引っ張られないように、話をするのは、本当に信頼できる人に留めておきましょう
誰かに見られてバレる
可能性はさほど高くないですが、いくつか挙げていきます
- 副業をしている最中を偶然、知り合いに見られる
- お客様になった人が知り合いだった
- スマホに表示される購入通知などを見られる
偶発的なものなので、避けられない場合もあると思います
スマホの通知をオフにしたり、副業を選ぶ段階でバレにくいものを選んだりする
この辺りの対策はできそうです
SNSでバレる
副業を始めたことや、利益が出たことをSNS上で発信している方が多くいらっしゃいます
SNSで副業の情報を発信していく目的であれば問題ありません
ただし、自分個人でプライベートとして、使用しているSNSを使うときは注意が必要です
友人だけに知られるならまだいいですが、思わぬところで思わぬところに広がる可能性があります
ネット上で一度出回った情報は、完全に削除することは困難です
プライベート用のSNSからは不用意に発信することは控えた方がいいでしょう
住民税の天引きでバレる
これは副業を始めた後の話です
副業で利益が出て、確定申告をすると
ほとんどの場合、住民税が上がります
住民税の天引きは会社がおこないます
住民税の金額が不自然に高いと、会社の人が気づく可能性があります
こちらの対策は、確定申告の時に自分で納付にチェックをつけることです
しかし、厳密にはこれでは不十分です
詳しくはこちらの記事で詳しく解説しています
特定商取引法の表記でバレる
ネットショップを運営する方が対象です
ショップ内に特定商取引法に基づく表記として、事業者の氏名や所在地、連絡先を記載する必要があります
氏名や所在地の載っているページにアクセスする人は稀だと思いますが、頭の片隅に入れておいてください
最近では個人情報保護の観点からネットショップ大手のBASEやSTORESでは個人の場合のみ、所在地と連絡先を非表示にすることができます
ネットショップの場合は、まずはBASEやSTORESを利用してみるのもいいでしょう
まとめ
副業がバレる原因は
- 自分で喋ってバレる
- 誰かに見られてバレる
- SNSでバレる
- 住民税の天引金額でバレる
- 特定商取引法の表記でバレる
などがあります
お気づきになったと思いますが
副業が１００%バレないようにすることはできないです
そのリスクを引き受けた上で副業に臨む必要があります
ここで解説した原因と対策を使って、バレる可能性を0に近づけていきましょう
よくある質問
- 給料が手渡しの場合ならバレない？
- 手渡しか振込かどうかは関係ありません
- ２０万円以下ならバレない？
- たとえ１円でも金額は関係ありません
- 税務署から会社に連絡が行かないの？
- 副業の件で税務署から会社に連絡はいきません
- 会社から市役所に聞かれたりしない？
- 個人情報保護の観点から市役所は情報を開示しません
- 開業届を提出するとバレる？
- 開業届を出しても税務署から会社に連絡はいきません
- マイナンバーで会社にバレない？
- 会社はマイナンバーから副業を調べられません
- 確定申告しなければバレない？
- 脱税になりますので、必ず確定申告してください
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