「会社に副業がバレるのが怖い」
会社にバレたらどうしよう…。
評価が下がる？最悪クビになる？
そんな不安から、副業を始めることをためらっていませんか。
副業を何年かやってみて分かったことがあります。
「バレるリスクはゼロにはできないけど、限りなく減らすことはできる」
この記事では、副業がバレる原因を5つに整理し、それぞれに対する具体的な対策をわかりやすく解説していきます。
- 副業バレ5つのよくある原因
- それぞれの対策
- リスクとの向き合い方
- よくあるQ&A
副業がバレる5つの原因と対策
1. 自分で話してバレる
対策：信頼できる人以外には絶対に言わない。孤独な活動を想定すること。
副業は孤独です。
始めたばかりの頃は成果が出ず、不安や焦りがつのります。そんな時、「誰かに話を聞いてほしい」「励ましてほしい」と思うのは自然なことです。
しかし、副業で最も多い“バレる原因”は、自分の口から漏れることです。
気軽に話したつもりが、どこかで回り回って上司の耳に入っていた…というケースは本当に多いのです。
特に注意したいのは「成功体験を誰かに話したくなるとき」。
収益が出て嬉しくて話してしまう、その喜びが後にトラブルを生むこともあります。
- 副業は「誰にも知られずにやるもの」と意識を持つ
- 話すなら本当に信頼できる人に限定する
- ネット上で副業仲間を作るのもアリ（匿名で交流できる）
2. 誰かに見られてバレる
対策：副業スタイルと環境選びで“見られるリスク”を事前に下げる
副業をしている姿をたまたま知人に見られた。
これは確率としては高くありませんが、ゼロではありません。
- カフェで作業していたら同僚とばったり
- 顧客が知り合いだった
- スマホ画面の通知を家族や知人に見られた など
偶然の出来事ゆえ、完全に防ぐのは難しいですが、対策は可能です。
- スマホの通知は非表示設定にしておく
- 公共の場で作業する場合は注意を払う
- 匿名性が高く、人目につかない副業を選ぶ（ブログなど）
3. SNSでの発信でバレる
対策：本名や顔出しを避けたアカウントで、プライベートと切り離す
副業をSNSで発信すること自体は、ビジネスとしても効果的です。
しかし、プライベートと混同すると危険が高まります。
とくに本名や勤務地、顔写真が紐づいたSNSで副業について触れると、予期せぬところから情報が漏れる可能性があります。
また、SNSは一度出た情報が拡散しやすく、削除も難しいという特性があります。
- 副業専用のアカウントを作成する
- 本名・顔出し・居住地の情報は絶対に出さない
- 投稿内容に注意（本業への言及・特定される写真など）
4. 住民税の金額でバレる
対策：確定申告で「自分で納付（普通徴収）」にチェックを入れる
これは最も有名なバレる要因です。
副業で収入が増えると、住民税の金額が上がります。
その住民税を「会社がまとめて払う」形（特別徴収）にすると、給与と住民税のバランスが不自然になり、会社側に気づかれるリスクが出てきます。
- 確定申告時、「住民税の納付方法」で「自分で納付（普通徴収）」を選択する
- これにより、副業分の住民税が自宅に届き、自分で納付できる
※ただし、自治体によっては普通徴収が通らないケースもまれにあるため、念のため市区町村にも確認を。
以下の記事にやり方も詳しくまとめました。
5. 特定商取引法の表記でバレる
対策：非公開設定が可能なサービスを選ぶ、住所を工夫する
ネットショップなどで販売する際、特定商取引法に基づき「事業者の氏名・住所・電話番号」などの記載が必要になります。
これが原因で、検索されて身元がバレる可能性もあります。
- BASEやSTORESなど、個人情報の非公開が可能なプラットフォームを活用
- バーチャルオフィスの利用を検討する
まとめ
ここまで紹介した5つの原因と対策を実践すれば、バレる可能性はグッと低くなります。
ただし、「100%絶対にバレない」という保証は残念ながらありません。
だからこそ、最初に覚悟しておくことも大切です。
「リスクを知った上で、それでもチャレンジしたいか？」
そう問いかけ、納得できるなら、ぜひその一歩を踏み出してみましょう。
おまけ：よくある質問（Q&A）
Q. 給料が手渡しならバレない？
→ 支払い方法は関係ありません。住民税の徴収方法がカギです。
Q. 収入が20万円以下なら申告しなくていい？
→ 所得が20万円以下でも住民税の申告義務があります。
Q. 税務署から会社に連絡は行く？
→ 行きません。税務署が会社に副業の有無を通知することはありません。
Q. 市役所が会社に伝える？
→ ありません。個人情報保護の観点からも、市役所が会社に情報を開示することはありません。
Q. 開業届を出すとバレる？
→ 開業届の提出先である税務署から会社に連絡が行くことはありません。
Q. マイナンバーでバレる？
→ マイナンバーから会社が副業を調べることはできません。
Q. 確定申告しなければバレない？
→ 脱税になりますので、必ず確定申告してください。
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